アビリティにあなた資産運用
お任せください
IFAと歩む
『投資de未来』
あんしんで
たのしくて
ワクワクできる
資産運用を
アビリティにあなた資産運用
お任せください
IFAと歩む
『投資de未来』
あんしんで
たのしくて
ワクワクできる
資産運用を
IFAとは?
Independent Financial Advisor(独立系ファイナンシャル・アドバイザー)
IFAとは、内閣総理大臣の登録を受けて証券会社や銀行と業務提携を結び、
独立・中立的な立場からお客様の代理人という立場で
お客様に合った資産運用アドバイスを行う人を指し、欧米では広く浸透しているサービスです。
つみたてNISA・NISA
確定拠出年金制度 導入検討
当社 IFA紹介
投資信託について
==========
当社の資産運用ポリシーと体制
==========
投資経験のない方が、相談相手がいない状態で、投資を始めるのは、
船長のいない航海のようなもの、あなたの行きたいところに先導するのが
私たちIFAの役割です。
ぜひ、"後悔"のない資産運用を。
投資の世界は、ピンからキリまで、
その第一歩が投資信託の積立です。
わかりやすく初めての資産運用をお手伝いします。
はじめての方から、経験者まで、
中長期の資産運用で必要な情報提供・サポートをチームで行います。
長い投資期間は、サポートこそ全てです。
株式会社アビリティについて
アビリティは、保険代理店としてスタートしました。
しかしながら、予定利率の低下、長期資産運用には、投資信託での運用が適していると
判断し、2019年 投資信託で中長期の資産運用を専門とするPWM日本証券とのパートナーシップを結び
投資信託事業をスタート、在籍IFAも増え始め、これから、ますます力を入れていきます。
IFA 須崎 雅保 CFP インタビュー「中・長期資産運用の順要請」
「複利は宇宙で最も偉大な力」と「20世紀最高の物理学者」ともアインシュタインも、複利に関する言葉を残しています。「知っている人は複利で稼ぎ、知らない人は利息を払う」は、100年以上経過した今でも十分に通用する内容です。
そして、時間こそ、この複利を活用する最も簡単な方法です。どのファンドを選ぶのかわからないなど、不安があると思いますが、「まずは、始めること」です。
まずは、当社主催のセミナーにご参加ください。
※アインシュタインの言葉は諸説あり
IFA 須崎
CFPとは・・・ 北米、アジア、ヨーロッパ、オセアニアを中心に世界25カ国・地域(2022年3月現在)で導入されている、「世界が認めるプロフェッショナルFPの証」で、FPの頂点とも言えるものです。原則として一国一組織により資格認定が行われており、日本においては日本FP協会が認定しています。
リンク
株式会社アビリティ www.ability-group.com
PWM日本証券株式会社 www.pwm.co.jp/
【お問い合わせ】
電話 03-3863-3005 (平日10時~18時)
メール toiawase@toushidemirai.com
標識
株式会社アビリティは金融商品仲介業者です。
金融商品仲介業者の商号 株式会社アビリティ
金融商品仲介業者の登録番号 関東財務局長(金仲)第890号
所属金融商品取引業者の商号 PWM日本証券株式会社
ご注意
投資信託のお取引にあたってのリスク・留意点について
主なリスクおよび留意点
投資信託にかかるリスクについて
投資信託は元本および利回りの保証はありません。投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資1単位当りの価値が変動します。したがって、お客様のご投資された金額を下回ることもあります。
投資信託にかかる手数料等について
投資信託にご投資いただくお客様には、銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等をご負担いただく場合があります。
ご投資にあたっての留意点
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面をよくお読みください。
収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がり益が小さかった場合も同様です。
勧誘方針